大学院生です。
- 研究費・研究助成金をもらいたい
- 機関や団体を知りたい
- どこからもらえるのか？
今回はこんな疑問を解決していきます。
※記事内に広告（PRなど）を含む場合があります。
✔︎ 記事の内容
- 大学院生が研究費・研究助成金をもらう方法は？
- 国・政府系関係機関の助成金まとめ
- 民間団体の助成金まとめ
✔︎ この記事を書いている人
この記事を書いているのは、理系で数学科で研究活動に没頭していたものです。自分の経験を伝えることで「理系学生の力になりたい」という目的で記事を書いています。
研究費や助成金の獲得は大学院生にとって重要な課題ですが、どのように申請すればよいか分からないという方も多いのではないでしょうか。
この記事では、大学からの資金提供、民間団体からの助成金、国や政府系機関の資金、科研費、日本学術振興会の特別研究員制度など、大学院生が利用できる資金調達の方法を網羅的に紹介します。
では、いきましょうm(_ _)m
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大学院生が研究費・研究助成金をもらう方法は？
ここから、大学院生が研究費・研究助成金をもらう方法を解説していきますね。
簡単にまとめると以下の感じ。
- その①：大学からもらう
- その②：民間団体
- その③：国・政府系関係機関
- その④：科研費
- その⑤：日本学術振興会 (JSPS) 特別研究員
それぞれ順番に解説していきますね。
その①：大学からもらう
大学院生が研究費や助成金を獲得する第一歩は、自身の所属する大学からの資金を探すことです。
多くの大学では、大学院生や研究者を対象にした内部助成金が提供されています。これには、学内の研究奨励金、プロジェクト支援金、学部や研究科からの資金などが含まれます。大学内での資金獲得には、通常、研究計画書の提出や面談が必要です。これらの資金は、主に研究設備の整備や学会参加費用などに使用することができます。
まずは、大学の研究支援部門に相談し、応募条件や申請手続きについて詳しく確認することが重要です。
その②：民間団体
民間団体からの研究資金も、大学院生にとって重要な資金源です。
企業や財団法人、NPOなどが提供する助成金は、特定の研究分野やプロジェクトに対して支給されることが多いです。これらの助成金には、企業の社会貢献活動の一環として提供されるものや、特定の課題解決を目的としたものがあります。応募には、研究の概要や意義を具体的に示すことが求められます。
民間団体の資金提供は、競争が激しいですが、研究内容が社会的に重要であることをアピールできれば、受け取れる可能性が高まります。
その③：国・政府系関係機関
国や政府系関係機関からの研究費は、大学院生にとって貴重な資金源です。
これには、科学技術振興機構（JST）や国立研究開発法人などが提供する助成金があります。政府系機関は、広範な研究領域に対して資金を提供しており、申請者は研究計画の科学的意義や社会的影響を示す必要があります。
申請プロセスは複雑な場合が多いですが、資金額が大きいため、しっかりと準備を整えた上で挑戦する価値があります。
その④：科研費
科研費（科学研究費助成事業）は、日本の研究者に広く利用されている助成金です。
大学院生も申請対象に含まれており、研究計画の質や独自性が評価されます。科研費は、研究内容や目的に応じて複数の種類があり、応募には詳細な研究計画書が必要です。競争が激しいため、申請の際には研究の独自性や社会的貢献を明確にすることが重要です。
また、過去の申請結果や研究成果が評価されるため、実績をしっかりと示すことも成功の鍵となります。
その⑤：日本学術振興会 (JSPS) 特別研究員
日本学術振興会（JSPS）の特別研究員制度は、優れた研究者を支援するための助成金制度です。
大学院生も対象で、特に優れた研究計画を持つ者が選ばれます。特別研究員に選ばれると、研究に専念できるだけでなく、生活費や研究費が支給されるため、安心して研究に取り組むことができます。選考は非常に厳しく、研究の独自性や実績が重視されます。
応募する際は、十分な準備と研究成果の証明が必要です。
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国・政府系関係機関の助成金まとめ
ここから、国・政府系関係機関の助成金まとめを解説していきますね。
簡単にまとめると以下の感じ。
- その①：日本学術振興会 (JSPS)
- その②：JST
- その③：AMED
- その④：NEDO
それぞれ順番に深掘りしていきますね。
その①：日本学術振興会 (JSPS)
日本学術振興会（JSPS）は、日本の学術研究を支援する主要な政府系機関です。
JSPSは、大学院生や若手研究者向けにさまざまな助成プログラムを提供しており、特に「特別研究員制度」は多くの学生や研究者に利用されています。この制度では、優れた研究計画を持つ大学院生に対して、生活費や研究費が支給され、学問に専念できる環境が整えられます。申請者は、研究の独自性や社会的意義をアピールすることが求められ、厳しい選考を通過する必要がありますが、その見返りとして強力なサポートが得られます。
研究を進めるための資金が不足している大学院生にとって、JSPSの特別研究員制度は非常に魅力的な選択肢と言えるでしょう。
その②：JST
科学技術振興機構（JST）は、科学技術の発展を支援する日本の主要な機関です。
JSTの助成金プログラムは、科学技術の先端研究や社会課題の解決を目的としたプロジェクトを対象にしています。大学院生も利用できる助成金には、「研究成果展開事業」や「若手研究者支援プログラム」などがあり、特に将来の技術革新を目指す研究が評価されます。申請には、明確な研究目的と社会的貢献の説明が必要で、研究計画書の内容が非常に重視されます。
JSTの助成金は、学術的な評価に加え、実用化や社会的なインパクトも重要視されるため、実践的な研究を進める大学院生にとっては大きなチャンスです。
その③：AMED
日本医療研究開発機構（AMED）は、医療やライフサイエンス分野に特化した助成金を提供している政府系機関です。
AMEDは、医療技術の進歩や新薬開発を目指す研究者を支援しており、大学院生もその対象に含まれています。AMEDの助成金には、基礎研究から臨床応用に至る幅広いプロジェクトが含まれ、特に医療現場での応用が期待される研究に対して資金が提供されます。申請には、革新性や実現可能性をアピールすることが重要で、研究が将来的に医療にどのように貢献するかを具体的に示す必要があります。
医療分野の研究を志す大学院生にとって、AMEDの助成金は大きなステップアップの機会となります。
その④：NEDO
新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）は、エネルギーや環境技術、産業技術に関する研究開発を支援する政府機関です。
大学院生でも、エネルギー効率向上や環境負荷軽減に関わるプロジェクトに従事している場合、NEDOの助成金を活用することができます。NEDOのプログラムは、特に実用化に焦点を当てた研究が重視され、学術的な研究に加え、産業界との連携や技術の商業化を目指す研究が評価されます。申請には、技術的な優位性や市場性を明確に示すことが求められ、実践的なアプローチが必要です。
エネルギーや産業技術分野に携わる大学院生にとって、NEDOは重要な助成金の提供元となるでしょう。
民間団体の助成金まとめ
ここから、民間団体の助成金まとめを解説していきますね。
簡単にまとめると以下の感じ。
- その①：公益財団法人三菱財団
- その②：笹川科学研究助成
- その③：吉田育英会
- その④：公益財団法人トヨタ財団
- その⑤： NPO法人村田学術振興財団
- その⑥：公益財団法人住友財団
- その⑦：国際ロータリー財団
- その⑧：公益財団法人中山隼雄科学技術文化財団
それぞれ順番に解説していきますね。
その①：公益財団法人三菱財団
公益財団法人三菱財団は、日本国内の研究者や大学院生に対して助成金を提供する大手財団の一つです。
特に自然科学や医学、人文科学など広範な分野の研究者を対象に、優れた研究プロジェクトを支援しています。大学院生の場合、学会参加費や調査費用、実験費用など、研究活動を進めるために必要な資金を受け取ることができます。応募には、具体的な研究計画とその社会的・学術的意義を示すことが求められます。三菱財団の助成金は、研究者が自由に使える資金が多いことから、特に大学院生にとっては利用価値が高いものです。
競争率は高いですが、しっかりと準備をして申請することで、研究の大きな後押しを得ることができるでしょう。
その②：笹川科学研究助成
笹川科学研究助成は、若手研究者や大学院生を対象とした支援プログラムを展開しており、科学技術分野に重点を置いた研究に対して助成を行っています。
特に、基礎研究から応用研究まで、幅広い分野の研究者が利用できるため、様々な学問分野での活用が期待されます。笹川科学研究助成は、若手研究者が学会や国際会議で成果を発表する際の費用もサポートしており、学術的なネットワークを広げる機会を提供します。申請には、研究の独創性や社会的な貢献を示すことが重要で、研究内容を分かりやすく説明するスキルも必要です。
競争が激しいため、早めの準備と入念な申請書作成が成功の鍵となります。
その③：吉田育英会
吉田育英会は、主に教育分野での研究や国際的な人材育成を目的とした助成を行っている財団です。
特に、学術研究に携わる大学院生に対して、国内外での研究活動をサポートしています。吉田育英会の助成は、研究費だけでなく、生活費や渡航費などもカバーしており、研究者が集中して学問に取り組めるような環境を提供します。応募条件として、研究の内容が国際的な視点を持つことや、将来的に社会に貢献できることが求められます。
申請の際には、研究の具体的な目標やその達成可能性についても詳述することが求められるため、緻密な計画を立てることが重要です。
その④：公益財団法人トヨタ財団
公益財団法人トヨタ財団は、国際協力や社会貢献を目的としたプロジェクトを支援することで知られています。
大学院生でも、環境問題や社会的課題に取り組む研究プロジェクトを立ち上げている場合、助成を受けられる可能性があります。特に、トヨタ財団は地域社会の持続可能な発展や、国際的な協力活動をテーマにした研究を重視しています。応募者は、研究が社会にどのような影響を与えるかを明確に示す必要があり、実際の成果に結びつく計画が評価されます。
トヨタ財団の助成は、研究資金に限らず、プロジェクトの運営費やフィールドワークの費用にも使えるため、特に現場での実践を伴う研究には非常に有効です。
その⑤： NPO法人村田学術振興財団
NPO法人村田学術振興財団は、自然科学や技術分野における基礎研究を支援することを目的としています。
特に、大学院生や若手研究者が挑戦的な研究を進める際に必要な資金を提供しており、学術的な新発見や技術革新を促進しています。村田学術振興財団の助成金は、研究そのものに加えて、実験機器や研究設備の充実、さらには共同研究のための渡航費などにも活用できます。申請にあたっては、研究の新規性や将来的な応用可能性を示すことが求められます。
特に、将来的に産業技術へと応用される研究は評価が高く、長期的な視点での計画が必要です。
その⑥：公益財団法人住友財団
公益財団法人住友財団は、文化財の保護や環境保全、国際交流など、多岐にわたる分野で助成を行っています。
大学院生も応募可能なプログラムとして、特に文化や環境に関連する研究に対して支援が提供されます。住友財団の助成は、研究者が現場調査や国際的なフィールドワークを行う際の費用に活用でき、特に現場での研究活動に重点を置いています。申請には、研究の社会的意義や国際的な影響を強調することが必要であり、持続可能な社会づくりに貢献するプロジェクトが高く評価されます。
申請者は、自身の研究がどのように社会に役立つかを具体的に示すことで、助成を受ける可能性が高まります。
その⑦：国際ロータリー財団
国際ロータリー財団は、世界中の学術研究や教育活動を支援する団体です。
特に国際的な視点を持つ研究やプロジェクトに対して助成を行っており、大学院生も対象に含まれています。国際ロータリー財団は、地域社会や国際社会に貢献する研究プロジェクトを重視しており、特に教育や医療、環境保護などの分野での支援を行っています。助成金は、研究費に加えて、国際的な会議やフィールドワークの参加費用としても活用できるため、研究者の国際的な経験を広げるチャンスとなります。
申請においては、研究の国際的な意義や他国との協力体制が評価されるため、グローバルな視点を持つ研究者にとって非常に魅力的な助成金です。
その⑧：公益財団法人中山隼雄科学技術文化財団
公益財団法人中山隼雄科学技術文化財団は、特に文化と技術の融合をテーマとした研究を支援しています。
大学院生でも、技術革新や文化的価値を高める研究プロジェクトに従事している場合、助成を受けられる可能性があります。中山隼雄財団の助成金は、特にエンターテインメントや文化的創造性に関連する研究が対象となるため、他の助成金とは異なる分野の支援が受けられる点が特徴です。申請には、研究の独創性とその社会的な影響を明確に示す必要があり、特に新しい文化や技術の創造に貢献するプロジェクトが評価されます。
この助成金を通じて、文化と技術の新しい可能性を追求する大学院生にとって、大きな支援となるでしょう。
まとめ：大学院生が研究費・研究助成金を解説
大学院生が研究費や助成金を獲得する方法は多岐にわたります。
まず、大学内で提供される内部助成金や支援金を利用する方法があります。大学の研究支援部門で相談し、応募条件を確認することが重要です。
次に、民間団体からの助成金も選択肢として考えられます。企業や財団法人が提供する資金を利用するには、研究の社会的意義を具体的に示すことが必要です。また、国や政府系関係機関からの研究資金も貴重であり、科学的意義や社会的影響を明確にすることが求められます。
科研費は、広範な研究領域に対応し、研究計画の独自性や社会的貢献が評価されます。最後に、日本学術振興会の特別研究員制度は、優れた研究者に対して生活費や研究費を支給する制度で、選考は厳格ですが、研究に専念するための強力なサポートを提供します。これらの資金源を活用することで、大学院生は自身の研究をより充実させることができます。
ここまで読んでいただきありがとうございました。以上です。
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