【就活】フルリモート正社員求人の探し方と企業選びの注意点

• フルリモート正社員の求人、どこで探す？
• 企業選びで何に注意すべき？
• 未経験でもリモート就職できるの？

今回はこんな疑問を解決していきます。

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まずは結論をご紹介。

「フルリモートで働きたいけど、求人ってどうやって探すんだろう…」そんな不安、めっちゃ分かりますよ。就活の際に働き方の希望まで考える人は実は少数派ですが、今はフルリモート正社員という選択肢が確実に増えてきてるんです。

この記事では、実際の求人市場をリサーチした結果から、フルリモート求人の効率的な探し方と、実際に応募する際の企業選びのコツをお伝えします。

新卒だからこそ、自分の理想の働き方をちゃんと設定しておくことって、めっちゃ大事なんです。一緒に見ていきましょう！

では、いきましょうm(_ _)m

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フルリモート正社員求人の現状と職種選びの基本

フルリモートの正社員求人って本当に多いのか、そしてどの職種が狙い目なのか？この章では、最新の求人データをもとに、リアルな現状と職種選びのポイントを解説します。

簡単にまとめると以下のかんじ。

それぞれ順番に深掘りしてきますね。

現状：IT業界が圧倒的に多く58%の実施率

ぶっちゃけ、フルリモートの求人を探すなら、まずIT業界を狙うべきです。最新の調査によると、IT・インターネット業界のリモートワーク実施率は58%と、ほかの業界を圧倒しています。

これは、IT企業が本来的にリモートワークの仕組みや文化が根付いているからです。ツールやシステムが充実しているので、在宅勤務が当たり前に機能するんですよね。

だからこそ、就活生が「完全にフルリモートで働きたい」という希望を叶えたいなら、IT業界への絞り込みは戦略的に超重要です。

職種①：事務職・管理職での実施が高い

同じオフィスワークでも、職種によってリモート対応の度合いは大きく異なります。職種別に見ると、特に事務職・技術系事務職と事務系管理職がリモートワークの実施率が高いんです。

新卒向けに言うと、最初は事務職からキャリアをスタートさせて、その後スキルを積んで管理職へ…というキャリアパスがあれば、ずっとリモートで働き続けることも現実的になります。

パソコンと書類があれば仕事が完結する職種は、企業側も在宅勤務を認めやすいという点も覚えておくと良いですよ。

職種②：営業職も急速に増加中（前年比+1.6%）

意外かもしれませんが、営業職のリモートワーク実施率も年々上昇しているんです。特に前年度比で+1.6%の成長を記録しており、完全に営業＝出社という構図が変わりつつあります。

SaaS企業やデジタルマーケティング企業を中心に、顧客との関係構築がオンラインで完結する営業スタイルが増えています。

営業の経験を積みながら、自分のペースで仕事を進められるフルリモート環境は、実は適性が合う人にとってはかなり理想的な環境なんです。

地域差：首都圏が27.9%と最高実施率

フルリモート求人の数は、正直なところ地域によって大きなばらつきがあります。最新データから見ると、首都圏（東京・神奈川・埼玉・千葉）のリモートワーク実施率は27.9%と、全国平均の17%を大きく上回っています。

つまり、地方に住んでいてもフルリモート求人は存在しますが、圧倒的に数が少ないという現実があります。

ただし、完全フルリモートなら全国どこからでも応募可能という求人も増えているので、地方出身者でも機会を逃さないようにしてください。求人検索の時点で「完全在宅」のフィルターをかけることが大切です。

企業規模：5000人以上が26.9%でリード

企業規模別に見ても、フルリモート制度の導入度には差があります。従業員5000人以上の大規模企業は、リモートワーク実施率が26.9%と、中小企業の2倍近くに上ります。

なぜかというと、大企業は既にシステムやツールが充実していて、テレワーク環境の整備コストも負担しやすいんです。

これは就活生にとって重要な情報です。大企業ほどフルリモート制度が確立しているので、「完全在宅希望」という条件を優先するなら、上場企業や大手グループ企業を狙う戦略が有効だということですね。

実際の受検者が語る！フルリモート企業選びの失敗談

フルリモート企業は理想的に見えるかもしれませんが、実際の就活生の口コミを見ると、想定外の落とし穴がたくさんあるんです。

先輩たちの失敗から学んで、後悔のない企業選びをしてくださいね。

簡単にまとめると以下のかんじ。

それぞれ順番に深掘りしてきますね。

失敗例①：給与表示の誤解と実際の違い

求人票に「月給35万円」と書かれていても、そのお金がすべて手元に残るわけではありません。特にフルリモート企業の場合、想像以上に差し引かれるものが多いんです。

求人ボックスの統計では、フルリモート正社員の平均月給は約35.7万円ですが、この数字にはインセンティブやボーナス等の変動要素が含まれているケースが多いです。

実収入を正確に把握するには、面接や説明会で『基本給はいくらか』『手当はどの程度か』『ノルマの達成率は平均何%か』を必ず確認してくださいね。

失敗例②：完全リモートと週1出社の判別ミス

「フルリモート」「完全在宅」という表示に安心していたら、実は『業務に慣れたら週1出社が必須』という企業も少なくありません。

求人票の『フルリモート』と『リモート可能』は全く別物です。前者は完全に在宅で働ける、後者は状況によってはリモート対応できるという意味に近いんです。

配属直後や試用期間での出社ルール、緊急時の対応、チームビルディングイベント参加時など、想定外の出社要件がないか面接で必ず質問しておいてください。

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求人票の『完全リモート』だけを信じて引っ越したら、後から週1出社が必須と判明。1年間は通勤ラッシュで疲弊しました。口コミサイトで事前リサーチしておけばよかった…

口コミ：整備手当が不十分な企業の落とし穴

フルリモート企業を選ぶとき、給与の金額だけに気を取られがちですが、『リモート環境整備手当』や『通勤手当の代わりになにがあるか』も確認が必須です。

転職サイトの口コミでも『机や椅子、ネット環境は全部自分で用意させられた』という声が見られます。週1出社するなら交通費も毎月かかりますし、これらのコストが給与から実質差し引かれるような状況になります。

面接では『PC支給の有無』『モニターやキーボードなどの備品支給』『月々の手当額』『通信費の補助』などを、ぶっちゃけ金額まで聞いておいて損はありません。

教訓：福利厚生の詳細確認が最重要

フルリモート企業では、オフィス勤務の企業とは異なる福利厚生体系になっていることが多いです。『見かけの給与額』に惑わされず、隠れたコストと実質的なメリットを見極めることが何より重要なんです。

カオナビの調査では、リモートワーク実施率は全体で17%程度と、まだ限定的です。だからこそ、採用している企業の情報はしっかり精査する必要があります。

『何もかも自由で給与が良い』という触れ込みの企業ほど、実は『隠れたコストが大きい』というケースもあります。面接での質問を遠慮なくしてください。

実際の社員や内定者からリアルな情報を集めずに企業を決めると、給与の見かけに騙されて後悔するというのが就活生の典型的な失敗パターンです。

一人で判断するのではなく、同じポジションの先輩たちの声を徹底的に集めてから決断してくださいね。

注意：メディア評判と実態の乖離

『新しい働き方』『ワークライフバランス重視』といった売り込み文句で紹介されているフルリモート企業でも、実際の現場と理想は大きく異なることもあります。

ReWorksのようなリモートワーク特化型の求人サイトでは、企業のメディア上の評判と現場の実態のズレを見抜きやすいです。口コミサイトで実際に働いている人の声を必ず確認してくださいね。

同じフルリモート企業でも『実際の離職率が高い』『成果評価が厳しすぎる』『コミュニケーション不足で孤立しやすい』といった課題を持っている場合もあります。キレイな採用サイトだけでなく、一歩奥の情報まで掘り下げることが必須ですよ。

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採用サイトではワークライフバランスの充実を謳っていたのに、実際は成果ノルマがきつくて、休みの日も仕事のことが頭から離れませんでした。。

就活で有利なフルリモート企業の見極め方と応募戦略

フルリモート求人は数多くありますが、実際に入社したら出社を強要されたり、社風がリモート対応になっていなかったりするケースもあります。ここでは、本当にホワイトなフルリモート企業を見分けるための判断軸と応募戦略を、実際の求人情報や企業事例をもとに解説します。

簡単にまとめると以下のかんじ。

それぞれ順番に深掘りしてきますね。

判断軸①：業界・職種でリモート普及度を確認

フルリモートが本当に機能する会社なのかは、業界・職種によって大きく変わります。適当に応募していると、入社後に後悔することもあります。

特にIT・インターネット業界はフルリモートの文化が根付いている傾向があります。ただし、同じIT企業でも会社によってぜんぜん違うので注意してください。

建築・BIM系、カスタマーサクセス、マーケティング関連の職種でも、フルリモートで活躍する人たちが増えています。職種を決めるなら、その職種がリモート環境で実際に機能しているか、求人票から読み取ることが大事です。

判断軸②：会社規模と実装レベルの相関

フルリモートの実装度は、企業規模とある程度の相関があります。大企業ほどリモート制度が整っていることが多いです。

大企業は福利厚生やセキュリティルールが整備されているため、入社後に「実はリモート禁止でした」という悲劇は少ないです。

ベンチャーや中小企業の場合は、求人票に『フルリモート可』と書かれていても、入社後に取引先対応やマネジメントの都合で出社を求められるケースもあります。面接での確認が特に重要です。

戦略：スカウトサービスでリモート求人特化

一般的な求人検索では『フルリモート』で引っ掛かる求人が数多くありますが、中身を精査するのが大変です。効率的に条件に合った企業を見つけるなら、スカウトサービスの活用がおすすめです。

求人ボックスやIndeedなどで『フルリモート 正社員』で検索すると確かに数万件出てきます。ですが、その中から本当に信頼できる企業を1社ずつ調べるのは、正直かなりの時間が必要です。

スカウトサービスなら、企業側が先に声をかけてくるので、自分のプロフィール（適性診断結果や自己PRなど）に合った質の高い求人だけ手元に集まるというメリットがあります。

僕自身、最初は求人サイトで自分で1社ずつ調べていて、かなり時間を無駄にしました。

スカウトサービスに登録して、厳選された企業からのオファーだけ受け取る方法に切り替えたら、選考の準備に集中できるようになりました。

対策：選考面接でリモート勤務の実態聞取

求人票に『フルリモート』と書かれていても、本当にそうなのかは面接で確認することが必須です。後になって『実は月1回は出社』とか『〇〇案件は出社が必須』という話が出てくるケースもあります。

これらの質問を面接で投げかけることで、企業のリモート対応度が本物なのか、単なる建前なのかが大体見えてきます。

また、『入社後のオンボーディングはどのように行われますか？』と聞くのも重要です。完全未経験でもリモートで対応できるなら、その企業は本当にリモート前提の文化が根付いているということです。

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質問しすぎるのは印象が悪くなるので、気になることは2〜3個に絞って、『貴社のリモート対応について、実際のところを教えてもらえますか？』という広げた質問から始めるといいですよ。

心得：企業文化がリモート対応型か見極める

制度としてのリモート対応と、企業文化としてのリモート対応は別物です。どんなに制度が充実していても、経営陣や上司が『出社が本来の形』と考えている企業では、上手くいきません。

求人票に『年間125日休み』『フレックス制度あり』『育休実績あり』と書かれている企業は、総じてリモート対応も本気です。これらの指標を確認することで、『本当にリモート対応型の企業か』の判断ができます。

つまり、『リモート』だけで企業を選ぶのではなく、その企業の働き方ポリシー全体を見ることが大事ということです。ホワイト企業ほどリモートも含めた『多様な働き方』を尊重しているんです。

まとめ

最後にこの記事の要約を置いておきますね。

今から求人サイトで「フルリモート」「正社員」の条件を組み合わせて検索してみてください。職種・業種別に実際の募集状況を肌感覚でつかむことが、企業選びの第一歩です。

フルリモート企業だからホワイトとは限りません。口コミサイトや実際の面接で、その企業の本当の姿を見抜く力を磨きながら、あなたにぴったりの企業を見つけてくださいね。あなたの就活が上手くいくよう、心から応援しています！

ここまで読んでいただきありがとうございました。以上です。

この企業を受けるか迷っている時間で、「選考対策」はどんどん差がつきます。

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