- インターンってお金もらえる？
- 給料の相場はいくらくらい？
- 給料をもらう条件は何？
今回はこんな疑問を解決していきます。
※記事内に広告（PRなど）を含む場合があります。
✔︎ 記事の内容
- 有給インターンと無給インターンの見分け方
- 全国平均1,000～1,500円、IT系は3,000円超の時給相場
- 長期で実務なら給料はほぼ確定、ブラックインターンの回避法
✔︎ この記事を書いている人
まずは結論をご紹介。
結論：有給インターンは長期で実務があれば給料が出るのが原則
「インターンに参加したいけど、給料がもらえるのか不安…」その気持ち、めっちゃ分かります。学生生活を続けながら実務経験を積むのって、時間も体力も必要ですからね。
実は長期で実務に取り組むインターンなら、ほぼ有給です。短期の体験型は無給が多いですが、それ以上の経験が手に入ります。
給料相場・もらえる条件・職種ごとの時給まで、24卒の僕が徹底リサーチした情報をぜんぶ話しますね。
では、いきましょうm(_ _)m
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インターンシップの給料は有給・無給で決まる
インターンシップにお金がもらえるかは、長期か短期かで大きく変わります。そこで今回は有給・無給の基準と実際の給料相場を、検索コンテキストのデータに基づいて解説していきます。
簡単にまとめると以下のかんじ。
- 長期インターンは有給、短期は無給が一般的
- 給料が発生する条件は『実務労働』か『職場体験』かの違い
- 全国平均の時給は1,000～1,500円
それぞれ順番に深掘りしてきますね。
有給：3ヶ月以上の長期インターンが対象
有給インターンは、企業と雇用契約を結んで給料がもらえるパターンです。特に3ヶ月以上の長期インターンでは、給料が支払われるケースがほとんどです。
- 企業が学生に即戦力として働いてほしいと考えている
- 実務の補助やプロジェクトの一部を任される
- その対価として給料が発生する
エンジニア、マーケティング、営業など専門スキルや成果が求められる職種では、有給であることが一般的ですね。実は企業側も「学生にお金を払うなら、それに見合った仕事をしてもらいたい」という立場なので、有給インターンほど期待値が高い傾向にあります。
無給：1day・1週間程度の短期インターン
一方、無給インターンは主に短期間で行われる職業体験型のプログラムが該当します。1day仕事体験や1週間程度のインターン、企業説明会形式の『オープンカンパニー』は無給であることがほとんどです。
- 企業説明会やグループワーク
- 社員との座談会
- 職場見学
これらのプログラムは『企業や業界を知ること』が主な目的なので、学生側は実際の業務に直接貢献する機会が少ないんです。法律上も『労働』には当たらないため、給料が発生しないのが一般的です。
ただし無給でも、交通費や食事代が支給されたり、記念品がもらえたりする場合もあります。参加前に募集要項をしっかり確認して、どんなサポートがあるかチェックしておくといいですよ。
判断軸：実務か職場体験かで区別される
ぶっちゃけ、給料が出るかの最大の判断軸は『実務に関わるか、単なる体験か』です。厚生労働省の基準でも、この線引きが非常に重要とされています。
- 企業の業務として扱われ、成果が企業利益に直結する→『労働』と判定
- 学習目的がメインで、社員の指示がない→『体験・見学』と判定
- 継続的に仕事を任され、企業から具体的な指示を受ける→『労働』と判定
例えば、営業先を実際に訪問したり、プロジェクトの一部を完全に任されたりするなら、あなたは『労働者』として扱うべき。反対に、職場を見学してグループワークをするだけなら『体験』という区分けですね。
長期インターンなのに『無給』という募集を見つけたら、かなり要注意です。それが実質的に労働力として扱われるなら、法律上は違法の可能性があります。不明点があれば、事前に企業に確認したり、学校のキャリアセンターに相談する安全策も取ってください。
長期で無給はマジで避けた方がいいですよ。その時間、バイトしてた方が確実に稼げます。
相場：時給1,000～1,500円が全国平均
有給インターンシップにもらえる給料はいくらなのか、これは多くの就活生が気になる点ですよね。実際のところ、全国平均は時給1,000～1,500円が目安とされています。
- 地域の最低賃金に近い水準からスタート
- 多少上乗せされた金額が設定されるケースが多い
- 東京など都市部では時給1,200～1,500円が多め
東京の最低賃金は時給1,163円（2025年7月時点）と他地域より高いため、東京のインターンは時給1,200～1,500円程度の募集が目立ちます。一方、地方では最低賃金が900円台の地域もあり、インターンシップの時給も1,000円前後になることが多いです。
フルタイム（1日7～8時間程度）で働く長期インターンの場合、日給8,000円～1万円前後が相場。週2～3日勤務なら、月収で5万～10万円程度を稼ぐ学生が多いというデータもあります。
高時給：エンジニア職は1,500円以上も
同じインターンでも、職種によって給料はガラッと変わります。特にIT・エンジニア系は他の職種より時給が高めに設定される傾向が強いんです。
- エンジニア職の平均時給は約1,500円前後
- Web開発やAI関連は高時給の募集が目立つ
- 時給3,000円以上を提示する企業も存在
プログラミングスキルを持った学生は企業にとって即戦力になるため、給料が優遇されやすいんです。あるITスタートアップでは『時給1,200～3,500円（スキル・経験に応じて昇給あり）』という条件も見られるほど。
営業系のインターンでも、成果報酬やインセンティブが設定されている場合があります。営業成績が良ければ通常の時給に加えて歩合給が支給され、学生でも月に10万円以上稼ぐ例も珍しくありません。実はこうした『自分の頑張りが収入に直結する』経験は、就活でのアピール材料にもなりますよ。
エンジニアは本当に時給が高いです。僕の同期も時給2,000円超のインターンをしていた人がいます。
エンジニア職を狙う就活生なら、選考対策の記事も参考になります。
>>【必読】コーディングテストの難易度は企業で異なる〜24卒ホワイト企業内定者の対策法
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就活生が陥る給料トラブルと見分け方
インターンで稼ぎたい気持ちは分かりますが、募集要項の「無給」「応相談」といった文言に隠された落とし穴が実は結構あるんです。
ここからは、後輩たちが引っかかりやすいトラブルと、事前にチェックすべきポイントを先輩の経験から紹介します。
簡単にまとめると以下のかんじ。
- 長期なのに無給は労働基準法違反の可能性
- 募集要項に時給・日給が明記されているか確認必須
- 最低賃金未満の求人は法的に無効
それぞれ順番に深掘りしてきますね。
落とし穴：長期なのに無給は違法の可能性
これが一番引っかかりやすいトラブルです。「3ヶ月以上の長期インターンなのに無給」という求人、実は見かけることがあります。
- 長期インターンで実務に関わる場合、労働基準法が適用される
- 無給での長期実務は労働基準法違反になる可能性が高い
- 企業側の「職業体験だから」という言い訳は通用しない
特に3ヶ月を超える長期インターンは、企業側が学生を「労働者」と見なすべき段階です。営業先を訪問したり、プロジェクトの一部を任されたり、社員同様の仕事をしているなら、給料は発生するのが法律上の正しい判断ですね。
実際の受験者の口コミを見ると、「無給で3ヶ月働かされた」という経験者の声も散見されます。こういうのを避けるためにも、長期インターンの募集要項は絶対に給料欄をチェックすることが必須です。
見極め：募集要項に時給・日給を明記
これめっちゃ大事です。応募前に必ずチェックするべきポイントを解説します。
- 時給制：「時給1,200円～」と具体的な金額が書かれているか
- 日給制：「日給8,000円」など明確な金額表記があるか
- 成果報酬制：「1件あたり〇〇円」と成果単価が明記されているか
募集要項に「給与は応相談」「交通費支給」など、肝心な金額が曖昧に書かれている場合は要注意ですね。交通費や福利厚生をアピールして、基本給を隠すパターンも実際にあります。
明確に金額が記載されている求人を優先することで、後々のトラブルをかなり減らせますよ。迷ったら、応募前に企業に直接「時給はいくらですか？」と聞く勇気も必要です。
注意：最低賃金未満の求人は避ける
時給が書いてあるのは良いけど、その金額が実は最低賃金を下回っていないか確認する必要があります。
- 東京の最低賃金は1,163円（2025年7月時点）
- 日給制の場合も時間換算して最低賃金を超えているか確認
- 最低賃金未満の契約は法的に無効。後から請求できる
例えば、地方で時給900円という求人を見かけた場合、その地域の最低賃金を調べる必要があります。日給制の場合も「8時間で7,000円」なら時給875円なので、地域の最低賃金と比較することが重要です。
最低賃金より低い金額で契約した場合、法律上は最低賃金が適用されるので、後からでも請求できるんです。ただ面倒なので、最初から最低賃金以上の求人を選ぶ方が圧倒的に楽ですね。
確認：雇用契約書に給与欄があるか確認
インターン開始前に必ず受け取る雇用契約書。ここが全ての要になります。
- 給与の金額と支払い方法が明記されているか
- 労働時間と休日が具体的に書かれているか
- インターンの期間が明確に定められているか
募集要項では「時給1,200円」と書かれていても、契約書に別の金額が記載されているケースもあります。特に親や大学のキャリアセンターに見てもらいながら、契約書の内容をしっかり確認することをお勧めします。
契約書の内容に納得できない、疑問がある場合は、サインする前に企業に確認・交渉することが大切です。後から「やっぱり払ってよ」では手遅れになることもありますからね。
相談：違和感なら大学キャリアセンターへ
最後に、一番大事なことをお伝えします。少しでも「これ、おかしくない？」と感じたら、一人で抱え込まないでください。
- 大学のキャリアセンターに募集要項や契約書を見てもらう
- 親に確認してもらう、一緒に考える
- 違法の可能性が高い場合は応募を避ける
大学のキャリアセンターは、企業からの不当な求人を判断する経験が豊富です。実際、ブラック企業の求人を事前に見分けてくれることもありますから。
「無給で経験を積めば有利」は嘘です。実務を3ヶ月以上やるなら、企業側は給料を払うべき。そういう当たり前が通用しない企業は、長く働く価値もないと思いますよ。不安なら遠慮なく周囲に相談してください。
契約書ナシで働き始めるのは絶対ダメです。必ずサイン前に内容を確認しましょう。あと、親やキャリアセンターに見てもらう癖をつけておくと、後の人生でも役に立ちますよ！
インターン選びって、自分で片っ端から企業を探すより、信頼できる情報源から紹介してもらう方が圧倒的に安全です。
特に理系・院生なら、研究が忙しい中での企業探しは時間の無駄ですから。
まとめ
最後にこの記事の要約を置いておきますね。
- 有給インターンは長期・実務型、無給は短期・体験型が基本。ぶっちゃけ、給料をもらえるかどうかはあなたが実際の労働力として扱われるかで決まる。
- 給料相場は時給1,000～1,500円が目安だが、IT・営業系は時給2,000円超も。自分のスキルと興味で選べば、高時給を狙える。
- 最低賃金未満や無給なのに実務を任される「ブラックインターン」は違法。雇用契約書を確認し、怪しいと感じたら親やキャリアセンターに相談するべき。
まずは募集要項の給与欄と勤務内容をしっかり確認してから応募してください。
インターンはお金ももらえて、スキルや人脈も得られる。自分の目的と待遇のバランスを取って選べば、必ず後悔しない経験になります。あなたの就活が上手くいくよう、心から応援しています！
ここまで読んでいただきありがとうございました。以上です。
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